Greenest Vehicles in 2008

先週、米国エネルギー合理化経済評議会（the American Council for an Energy-Efficient Economy　ACEEE）より「環境に優しいクルマ２００８年度版」が発表になりました。北米で販売されている乗用車の中から選ばれた最優秀リストの１２台のうち、９台が日本車、２台が欧州車、１台が米国車という結果になっています。

１．HONDA CIVIC GX 1.8L
２．TOYOTA PRIUS 1.5L
３．HONDA CIVIC HYBRID 1.3L
４．SMART FORTWO CONVERTIBLE / COUPE 1.0L
５．TOYOTA YARIS 1.5L
６．NISSAN ALTIMA HYBRID 2.5L
７．TOYOTA COROLLA 1.8L
８．MINI COOPER / CLUBMAN 1.6L
９．FORD FOCUS 2.0L
１０．TOYOTA CAMRY HYBRID 2.4L
１１．HONDA CIVIC 1.8L
１２．HONDA FIT 1.5L

ハイブリッドが５台ランクインしていますが、１位に輝いたのはシビックＧＸでした。ただこのシビックは天然ガス仕様ですので、プリウスが実質の１位ですね。ハイブリッドを除くとスマートが１位ということになります。

メーカー別に見ると、ホンダとトヨタが４台、日産が１台、ＢＭＷが１台、ダイムラーアーゲーが１台、フォードが１台となっています。

ちなみにホンダとトヨタの同じクラス同士で比べると残念ながらすべてトヨタ車がホンダ車を上回ってます。

プリウス＞シビックハイブリッド
ヤリス（和名ヴィッツ）＞フィット
カローラ＞シビック

といった具合です。差はわずかとはいえ、ホンダファンとしては少し残念な結果です。


逆に「環境に悪いクルマ」は

１．VOLKSWAGEN TOUAREG 5.0L
２．BUGATTI VEYRON 8.0L
３．MERCEDES-BENZ GL320 CDI 3.0L
４．JEEP GRAND CHEROKEE 3.0L
５．MERCEDES-BENZ R320 CDI 3.0L
６．LAMBORGHINI MURCIELAGO / MURCIELAGO ROADSTER 6.5L
７．MERCEDES-BENZ ML320 CDI 3.0L
８．MERCEDES-BENZ G55 AMG 5.4L
９．HUMMER H2 c 6.0L
１０．GMC YUKON 2500 c 6.0L
１１．BENTLEY AZURE 6.7L
１２．BENTLEY ARNAGE d 6.7L

となっていました。アメリカはこれまでディーゼル燃料の質が悪かったため、上記のリストにディーゼル車が多く入ってますけど、昨年ようやく低硫黄化燃料が流通するようになったので、これからはヨーロッパなどで活躍しているクリーンディーゼルがアメリカにも上陸してくる（すでにしている？）ことでしょう。


ちなみにグリーンスコアの算出基準は以下のとおり。燃費だけでなく排出ガスのクリーン度や、製造時の環境負荷なども考慮した数値だそうです。

"How we rate the vehicles
We analyze automakers' test results for fuel economy and emissions as reported to the U.S. Environmental Protection Agency and the California Air Resources Board, along with other specifications reported by automakers. We estimate pollution from vehicle manufacturing, from the production and distribution of fuel and from vehicle tailpipes. We count air pollution, such as fine particles, nitrogen oxides, hydrocarbons and other pollutants according to the health problems caused by each pollutant. We then factor in greenhouse gases (such as carbon dioxide) and combine the emissions estimates into a Green Score that runs on a scale from 0 to 100. The top vehicles this year score a 57, the average is 30 and the worst gas-guzzlers score around 14."（ACEEEのサイトより引用）

アメリカでも都市部の方々はこうしたエコに関心も高いのでしょうけど、南部にいると「エコなどどこ吹く風・・・」といった感じで、周囲ではフォードのＦシリーズが幅を利かせています。それでも少しずつフィットやヤリスなどのスモールカーも見かけるようになってきていますし、プリウスなどのハイブリッドカーは普通に見かけますので、アメリカ人も用途に応じてクルマを使い分けする時代が来ているのかもしれませんね。

（表はＡＣＥＥＥより借用させていただきました。）

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カエルの子はカエル？

高学歴を身につけさせることによって、子供の将来をよくしたいと思う親の願いは世界共通のことかと思いますが、ここ３０年その思いはあまり実っていないというニュース。ニューヨークタイムズより（タイトルをクリックすると元記事が開きます）。

ワシントンにあるブルッキング機関の調査によると、人種や親の収入よって学歴の差が広がっていることが示されました。

こうした事実は以前から指摘されていたことですが、調査報告ではここにきて改めてこうした社会現象に警鐘を鳴らしています。

日本に住んでいた頃は「アメリカは学歴なんか関係ない。実力主義だ。」と聞いていましたし、そういうものだと信じていましたけど、いざアメリカに住んでみると、ある意味日本以上に学歴社会であることを思い知ります。

ただこれは学歴主義というわけではなく、学歴（学位）が実力を表す１つのバロメーターとして役立っているためです。アメリカの公的な手紙ではその人の学位を記すのが慣例ですし、持っている学位によって就ける仕事も違ってきます。もちろん中には学歴なんて全く関係ない仕事もありますし、それで成功する人もいますが、一般には高学歴を身につけることによって、よりよい（高賃金の）仕事に就くのが普通です。

そのためアメリカでは社会に出てから大学に入り直したり、大学院や専門コースでさらに高度の技術を身につけることがキャリアアップするための一つの手段になっています。近年はＭＢＡ（経営管理学修士号）をとることが高収入への近道であるということで人気でした。

そんなわけで貧困から脱出するためには、大学で学位をとることが重要なステップになるわけです。



日本でも「学歴は遺伝する」「金持ちの家庭じゃないと東大には入れない」などといわれて久しいですけど、今回の調査結果からそれはアメリカでも同じだということがわかります。

例えば、親の収入別に子供を５つのグループに分類した場合、最上層のグループに属する家庭（＝最富裕層）の子の５３％が学位を取得しているのに対して、最下層のグループに属している家庭（＝最貧困層）だと１１％の子供しか学位を取得していないそうです。

これを人種別に見ると、ヒスパニックおよび黒人は白人やアジア人に比べて学位を取得する割合が低く、中間グループに属する家庭（＝ミドルクラス）の子供たちを見ても、白人では１６％しか最貧困層に転落していないのに比べて、黒人では半数近くの子供たちが最貧困層に転落することがわかりました。つまり同じ収入層であっても、黒人の子供は収入レベルが落ちる確率が高いということです。

将来貧困になる確率は貧困層が一番高いというのは真実でしょう。そして黒人がその多くを占めているのも事実だと思います。

それでももし大学を卒業すれば、上のクラス（より収入の多いグループ）に入れる確率が高くなるということも確かなようです。例えば、最貧困層でも学位をとればそのうちの１９％は一番収入の多いグループに、そして６２％はミドルクラス以上（上位３グループ）になることができるのです。

人種問題は確かに考えなければいけない問題だと思いますが、それでも学歴（キャリア）によって逆転のチャンスがあるということは、もっと強調されてもいいのではないでしょうか。

頑張る子供には特待生などの制度も充実した国ですから、要は黒人でも人より頑張れば可能性はあるわけです。逆に白人でも怠けていれば容易に下層に転落してしまいます。もちろんこれは不公平には違いがないのですが、努力次第で身分（収入）が変われるだけ昔よりマシだと思って頑張るしかないのでしょう。なんていったらリベラリストに怒られますかね？（苦笑）

最近では逆に上層になると逆差別（黒人や女性などマイノリティが優遇される）ということも言われるようになってますから、人種問題はこの先もずっと考えなければならない難しい問題なんでしょうね。

でも単一民族の日本でも同じ調査をして同様の結果が得られれば、親の収入が一番のファクターってことになりますから、これはこれでまた別の問題として考えなければならないわけですな。

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アメリカにおける所得格差

先月WSJ（ウォールストリートジャーナル）に掲載された記事では、アメリカにおける所得格差が確実に広がっていることが示されています。

所得格差（Income-Inequality Gap）の拡大は今に始まったことではありませんが、実際に数値で見せられると「・・・・」になってしまいます。

IRSの2005年度調査によって「高額所得者上位1％が全体所得の21％を稼ぎ、下位50％の合計所得が全体の12.8％だった」ことがわかりました。

＊比較しているのは各種控除を含めた調整後収入（adjusted gross income）


2004年度は、それぞれ19％と13.4％だったので、1年でその差は2.6％拡大しています。これはそれぞれの平均収入で比較すると、71倍から82倍に拡がった計算になります。2000年度にも高額所得者の全体に占める所得割合が高かったことがあったのですが（グラフ参照、WSJより転載）、そのときでも80倍ですから拡大傾向は止まっていないと見れそうです。

さらに上位1％の平均収入（$364,657）は2000年から2005年の間に3％増加したのに対し、全体の平均収入の中央値（$30,881）は同じ5年間で2％減少したそうですから、世間一般から見ると収入は増えていないということもわかります。

IRSの調査が始まったのは1986年ですが、格差は調査開始以降最大で、他の研究調査によればこの水準は1920年代以来とのことです。

ブッシュ大統領へのインタビューでは、「１）社会には昔から所得格差は存在した、２）所得格差は技術（スキル）格差による」と説明され、「だからアメリカの（国際）競争力のためには"No Child Left Behind"が重要なんだよ。」と答えています。まあ、これは正論だと思います。

それにしても今後もますます inequality は拡大しそうです。私自身は正のインセンティブを生み出すには仕方ないかな？と感じていますが、せめて中央値の底上げ（最悪でも維持）を図りながら進めないと、社会全体の幸せにはならないように思います。

おまけ
以前のForbsの調査では平均所得は$39,190となっていましたから、だいぶ開きがありますね。こちらは給与所得以外も含めて中央値で$30,881ですから。それだけ底辺が多いってことなのかもしれません。でも周囲の不法移民とかの話を聞いてるとそれなりに稼いでるようなので、真面目に働く気さえあれば中央値くらいは稼げそうな気もするんですけどね。

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アメリカ人の癌に対する思い込み

先日、AICR（American Institute of Cancer Research）から過去5年に渡る癌の大規模疫学調査を解析した結果が発表になりました。

そのレポートの一つに"Facts vs. Fears Survey"という癌に対するアメリカ人の意識調査の要約が載っていたのでここで紹介します。


最初の質問が「（アメリカ人が）最も関心をもっている健康問題は何か？」に対して、

１．癌（３９％）
２．心筋梗塞（１８％）
３．肥満（１１％）
４．脳梗塞（１０％）
５．糖尿病（９％）

上記の通り１位は圧倒的にがんでした。

次に「それらの病気を予防することは可能か？」の問いには、他の疾患が「不可能（もしくは著しく困難）」と答えた人の割合が４人に１人もいないのに対して、がんだけは約半数の人が防ぎようがないと考えているようです。


またがんの危険因子に対する知識について尋ねたところ、がんとの関係が統計的に明らかな

○ たばこ（９３％）
○ 過度の日光浴（９０％）
○ 遺伝（８８％）
○ 大気汚染（８８％）

は当然として、

○ 運動不足（４３％）
○ 保存肉・加工肉（３８％）
○ トランス脂肪酸（４４％ Jump Up!）
○ ウイルス・細菌（５９％ Jump Up!）

に対して危険だと思う人の割合も年々増えています。

ただ同時にがんとの関係がまだ確立されていない

× 食物への残留農薬（７１％）
× ストレス（５６％）
× ホルモン投与した牛肉（４９％）
× 食品添加物 （５８％）

などを危険だと思い込んでいる人の割合も増えたとのことです。（）内は危険だと思う人の割合です。

それ以外では

○ 野菜・果物不足（４９％）
○ 肥満（４６％）
○ アルコール（３７％）
○ 赤身肉の摂り過ぎ（３６％）

が危険因子として明らかになっているのに、まだ認知不足な項目として挙げられていました。

同じアンケートを日本でも行ってみると面白いかもしれません。

皆さんも思い込みしてませんか？ただ×の項目も安全自体が証明されているわけではありませんので、気をつけるに越したことはないのかもしれません。

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中国医薬品原料の舞台裏

中国の業者が毒性のあるエチレングリコールをグリセリンと偽って輸出したために、それを原料として作られたかぜ薬によって、パナマを始めとして世界中で死亡者が出た事件について、以前ここでも取り上げましたが（参照記事）、その続報がThe New York Timesに載ってました。

特に目新しい情報はありませんが、どうして今回このような事件が起きたかについて考察しています。

５月のスクープ記事でも少しだけ触れられていましたが、なぜ中国政府はこうした偽モノを取り締まれなかったのでしょうか？

中国でも製薬会社は医薬品の出荷に関してＦＤＡによる検査が法律で課せられていますが、化学製品会社にはこの法律は適用されないそうです。このため化学薬品製造会社が医薬品の原料を作って輸出する分にはＦＤＡの検査は要らないわけです。

例えば、グリセリンも医薬品の原料になるものから、普通の工業用として使われるものまで色々とあるわけですから、一般の化学工場から出荷された場合、それが医薬品用の基準を満たしていない場合もあるわけです。

結局製薬会社から仕入れるよりも一般の化学工場から仕入れたほうが原価が安く上がるので、それを利用する人が多いのでしょう。

９０年代半ばに起きたハイチの事件でもこうしたザル法への批判はあったようですが、結局そのまま放置され、今回も同じ事件が繰り返されたというのが真相のようです。

今回のＮＹＴの記事は中国に批判的な論調ではなく、どちらかというと中国の政府に同情的で、今後の課題として問題をまとめた感じでした。

この辺は弱みを見つけたら徹底的に叩く日本的報道と違って（誰とはいいませんがＮＹＴにもそういう記事書く人がいますけどね）、今後の取材でも中国側の協力を得やすい関係を作ろうとしているんだろうなぁと感じます。

もちろん被害者の救済も大切ですが、同じ過ちを繰り返さないためにも、感情論に走らず、徹底して事実や原因を追究し、そこから具体的な改善策を提案することも、報道に課せられた重要な使命だと思います。

あっぱれＮＹＴ！

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飛行機事故

今年４月にここビューフォートで行われた航空ショーで、アメリカ海軍のブルーエンジェルスの１機が演技飛行中に墜落した事故がありましたが、どうやらアメリカでは今年は演技飛行中の事故が相次いで起きているようです。

地元のビューフォートガゼット新聞によると、今年になってエアショーでの飛行機事故による死亡者がすでに６名を数えたとのことです。ここ１５年の平均年間死亡事故は２．８件だそうですから、すでに倍以上の犠牲者が出ていることになります。

先月もビューフォートのエアショーに出場していた超ベテランパイロットの方（７４歳）がヴァージニアのエアショーの練習中に墜落して亡くなりました。その前にも７月にオハイオで行われた航空ショーで、ビューフォートのエアショーにも出場されていた方が亡くなっています。

目撃者の証言からは墜落の原因はいずれも操作ミス（もしくは操縦異常）によるものと考えられています。

（記事では４月のブルーエンジェルスの墜落原因は、旋回中に松の木に当たったと書かれていました。以前記事にしたときは墜落の原因は特定されていなかったのですが、どうやら最初に伝えられたとおり低空飛行時に松の木に接触したのかもしれません。原因が特定されて書かれている記事を見るのはこれが初めてでした。）

関係者一同、未然に防ぎようがないこれらの事故に頭を悩ませています。それにしても、９月に亡くなられた方はアメリカのエアショー業界でも誰もが認める超ベテランパイロットだったそうですが、７４歳という年齢を考えると、今後は事故を防ぐためにもある程度年齢で線引きしてもいいのかもしれません。

いずれにせよ平均で毎年３名近く亡くなっているのに毎年続けて開催されているのですから、Ｆ－１やＮＡＳＣＡＲなどのモータースポーツと比べると、相当にリスクの高い競技といわざるを得ません。これからエアショーを見るときは、もっと敬意を払って見るようにしたいと思います。

ブルーエンジェルスの事故で検索して来られる方が多いので記事にしてみました。

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ドラッグストアから乳幼児用の感冒薬が撤去される？！

今日の気になったニュース。（ソース記事はタイトルをクリックすると開きます）

CVSやWalgreenを始めとするドラッグストアの店頭から２歳未満の乳幼児に対するかぜ薬の一部が撤去されるとの報道がありました。

FDAの調査によると１９６９年から１９９６年までの間に、decongestant（鼻づまり緩和剤、咳止めなどの総称）に関連した死亡が５４件、抗ヒスタミン薬に関連した死亡が６９件報告されており、そのほとんどが２歳未満の乳幼児だったことからの措置らしいです。

以前からオーバードース（過剰投与）による副作用が問題になっていましたが、ここ数年で乳幼児（特に乳児）に対する市販薬の効果が疑問視されるようになったことも背景にあるみたいです。

もともとアメリカの市販薬は容量もさることながら、４～６時間おきに服用しなければならなかったりするものが多いので、日本の市販薬に比べると過剰投与になりやすいように思います。

自己責任の国といえども、こればかりは個人差もありますし、医師の監督の下で服用するのがベターということなんでしょうねぇ。

というわけで、これからは咳や鼻水がひどい風邪の場合は、とりあえず市販薬で様子を見るのではなく、病院にいかなければならないみたいですね。

ちなみにタイレノールなどの解熱剤はこの対象に入っていませんのでご心配なく。

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未来のクルマ？

タイトルの通り、今日はクルマネタ。

写真は２～３日前に予約が開始された「Aptera」というアメリカ版電気自動車。日本でも話題になってますでしょうか？ （タイトルをクリックするとメーカーのサイトが開きます。音が出ますので注意！）

電気自動車といえば、その歴史はハイブリッド車よりもずっとずっと古いのですが、日本では普段の生活ではなかなか見かけませんよね。アメリカだと自動車というには抵抗がありますが、カート(いわゆるゴルフカート)はかなり充電式が普及しています。郊外のデベロップメントやアパートなんかには必ずおいてあります。歩行者の多い住宅地や町内の移動などには、手軽で経済的で便利なんでしょうね。

この辺はゴルフ場も多いせいかカートの需要が高いのか、町内だけでもYAMAHAの代理店が２軒もあります。YAMAHA侮れません。

と、話がそれたところで、本題に戻りまして、





「Aptera」（ギリシア語で"羽なし"の意）ですが、写真で見る限り、なかなかオサレなクルマです。予定では、オールエレクトロクスとハイブリッドの２タイプ。

これまでの電気自動車の最大の欠点はフル充電でも航続可能距離が短いこと。それゆえタウンコミューターとしてしか使い道がありませんでした。「Aptera」もフル充電で最高120マイル(約200km)ですが、これならまあ通勤程度であれば日常の足としても使えそうです。ハイブリッドに至っては小型ディーゼルとの組み合わせで、リッター120km以上走るそうです。

その理由は、軽量かつ空気抵抗の少ない３輪車だから。

馬力は推定25馬力(19kw、未だにこの表記には慣れない)しかありませんが、最高速は95mph(約150km/h)ですから必要十分です。

空気抵抗はCd値0.11と驚異的な数字を叩き出しています。プリウスやインサイトが0.26とか0.25というレベルですから、これはもう3輪車にしか出来ない荒業でしょう。

車重400kg未満で、どのように安全衝突性能を確保するのか分かりませんが、ウェブサイトによればフロントの緩衝材やシート構造、サイドインパクトバーなどによって安全が確保されているそうです。まあ、普通に考えれば、これは普通自動車ではなく、モーターサイクル(２輪など)のカテゴリーに入りそうです。

アメリカ人の中には「今から自動２輪の免許とらなきゃな！」とか言っている人もいるとかいないとか。

電気自動車や燃料電池車をはじめ、次世代のクルマの話題はつきませんが、日本みたいな狭い国土の国は商用車なんかは電気自動車にした方がトータルのコストは安上がりのような気がするんですけど、どうなんでしょ？

日本にいたとき真面目にチョロＱを買うかどうか悩んだ自分には、$30,000以下というプライスの「Aptera」はかなり魅力的なクルマに映るのでした。

お金のある人は、こちらもどうぞ。http://www.teslamotors.com/


こんな場面がフラッシュで出てくるあたり、ターゲットは裕福なご年配の方なんでしょうかね？一番上の写真は確かプリウスにもこんな感じのイメージ写真があったような気がします。

（写真は全て Aptera Motors, Inc. のサイトから転載させていただきました）

"Aptera" Google ヒット数 787,000(Eng), 28,200(Jp)

（10/09/2007追記）
自動車評論家の舘内氏のコラムにEV（電気自動車）の記事が掲載されていました。日本では新世代のEVがすでに実用一歩手前のようですね。個人的にはバッテリーの信頼性の問題がクリアできれば、ガソリン高騰を背景に今後EVが急速に拡大する可能性を秘めているように感じます。中国などの大気汚染が深刻な問題になる地域では、多少信頼性が低くても政策として安価なEVを推進する可能性もあるように思えます。数年前に大手家電メーカーと自動車メーカーで組んで「Will」などの企画車を作ったことがありましたが、今後はF-1以外でこの分野でTOYOTA＆Panasonicのコラボが見られるかもしれませんね。ちょっと楽しみです。


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携帯ローミングサービスの薦め

携帯電話での国際通話料金の節約術についてのNew York Timesの記事。（タイトルをクリックすると記事が開きます）

いまや生活の一部になってしまった携帯電話。ほんの１０年前までは携帯電話を持っているほうが珍しかったなんて考えられないくらいにまで世界中で普及しました。便利になった反面、通信費の負担も増えました。通話料は年々安くなってきているとはいえ、国際通話に関してはまだまだ高いのが実情です。

日本では確かボーダフォン（現ソフトバンクモバイル）が最初に海外ローミングサービスを始めたように思いますが、おそらく今はすべてのキャリアで海外でも利用可能な端末が発売されているのはないでしょうか？

しかし現実問題として、海外での利用を含めて国際電話をプライベートで頻繁に利用する場合、その通話料金はふところを悩ませる問題です。これは日本に限った問題ではなく、アメリカ人にとっても同じです。

記事にもあるようにバハマから本国へ２０分間通話すると、その通話料は＄６０もかかります（T-Mobile）。電話好きのアメリカ人ならずとも、おいそれと使うわけにはいきません。

そこで今回紹介されているのが、Cubic という会社の MaxRoam （マックスローム）という新手のサービス。専用の端末（写真、$140）を利用することによって、通話料を最大９０％節約できます。またお使いの端末がSIMロックされていないことが条件となりますが、専用のSIM（$40）を使うことでも同様のサービスを受けられます。

からくりは至極簡単。MaxRoam を利用することで、ネット回線を経由した通話が可能になるためです。そのためには、国ごとに専用の電話番号を取得する必要があるのですが、固定費（ランニングコスト）は全て無料です。さらに専用の端末を使う場合は、毎月＄４２でWiFi通話サービスも受けられるようになります。

T-MobileのWiFi通話と違って、WiFi通話と普通の通話サービスをシームレスで切り替えることはできない（つまりWiFi圏外になると一旦通話が切れてしまう）ようですが、それでも海外での利用頻度の高い人には一見便利なサービスに思えます。

問題点として、ダイアルする際に国番号が必要なこと、通話開始時に「おつなぎします」といったメッセージが流れること（余計な時間が通話ごとに25秒ほどかかるみたい）、音声に１～２秒の遅延が発生すること、また新ビジネスにありがちなサポートをはじめとしたサービスに問題があること、などが挙げられていますが、それらの欠点を考慮しても利用価値はありそうです。

日本では海外で携帯を利用する頻度が高い場合、海外端末（SIMロックされていない端末）を手に入れてさらに各国用のSIMを購入して入れ替えて使っている方も多いと思いますが、今後はこういったサービスを利用するのも一つの節約術になりそうですね。

これはアイルランド発のサービスだそうですが、すでに日本を含む世界１６０ヶ国での利用が可能です。個人的にはHTCの端末を購入して、MaxRoam のSIMを使うなんていうのが、クールに思いますけど、皆さんはどうですか？（iPhone が SIM unlock できればそっちのほうがスマートかも、いや Google phone に期待か？とか、ギークな皆さんにとって今後も話題はつきませんね）

ちなみにGoogleで"MaxRoam"で検索かけたら、英語で70,500件、日本語だとわずか14件しかありませんでした。Yahoo! JAPANの日本語検索に至っては、たったの2件でした。まだマイナーなネタみたいなのでここで取り上げてみました。

*掲載した写真はNew York Timesの記事より転載

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Vonageの行方

渡米したての頃（０５年春）は、ちょうどアメリカではＩＰ電話サービスが普及し始めたばかりでした。そこに当時鳴り物入りで登場したのが、バニジ（Vonage）というＩＰ電話サービスに特化した会社です。

アメリカに来たばかりの頃は右も左もわからないような状態でしたので、家の電話はとりあえずケーブルテレビとセットでコムキャスト（Comcast）のVoIPに申し込んだ（サービスを開始したばかりで割引特典があった）のですが、のちにVonageの方が基本料金や国際通話が安いことがわかったため、番号移行サービス（ナンバーポータビリティサービス）を利用して乗り換えました。

そのVonageがいま存続の危機に立たされています！！

今年３月にVerizon communications Inc.の特許を侵害しているという判決が降り、莫大な支払い命令が言い渡されたばかりですが、さらに本日Sprint Nextel Corp.の特許も侵害しているという判決が出て、三行半をつきつけられた格好です。 （タイトルをクリックするとWSJの記事が開きます）

この会社は私が加入後に株式を上場したのですが、今日のニュースを見たあとその株価を調べてみてビックリ！

上場時は＄１７ほどあった株価がその後は滑り台状態で、今日のニュース（判決）後にはとどめを刺され、なんとIPO後の株価の１０分の１以下の＄１．４にまで下がってます（時間外取引で安値を更新）。こりゃまじでつぶれそうです。。。 （画像はBigChart.comより引用）

先月、業界２位のSunRocketが倒産したばかり（７月に突然サービスを中止）だというのに・・・

現在、VoIP業界は激しい価格競争にさらされています。下記の業者はサンロケット社の顧客を取り込むのに必死とのこと。

• BroadVoice


• Nuvio


• Earthlink trueVoice


• Lingo


• Packet8


• Teleblend


• ViaTalk


• VoIPYourLife


• Vonage

ずいぶんとたくさんあるんですね。正直、知りませんでした。

それにしてもVonageからIPO前にカスタマーに上場株購入を促すメールが何度か来て、こころを動かされたものですが、今になって思えば買わなくてよかったぁ（＾＾；

アメリカといえども（アメリカだからこそ？）、このように会社設立後数年の内に、飛ぶ鳥を落とす勢いだった会社が倒産に追い込まれるんですから、今の競争社会を生き残るのはホンマに大変なことだと思います。

さて、万一に備えて次の会社を探しておきますか、ね？

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アメリカの大学の授業料

New York Timesの記事によるとアメリカの大学の授業料に歪みが生じているみたいです。

アメリカでは日本以上に公立と私立の授業料の差が大きいのは周知の事実ですが、公立大学でも運営費の高騰から授業料だけでは経営が成り立たず、エクストラで各種の利用料金（fee）が発生している模様。

例えばオレゴン州立大学では授業料（tuition）$3,984とは別に各種サービス利用料として$1,542が徴収されるようになったことが挙げられていました。

公立大学の場合、授業料は州議会で決定されるわけですが、当然授業料を上げることに対しては反対も多く、そう簡単には授業料を改定することはできないため、大学側で別料金として必要経費を集金する必要があるようです。

これでは学費を上げないと言っていても本末転倒なわけで、生徒側の不満は募るばかりです。

こういった状況に対して、昨年カリフォルニア大学では在校生に対しては入学後に徴収されたサービス料の返還をしています。ただし、これはあくまでも例外であって、ほとんどの大学では入学後毎年のように生徒側の同意なくサービス料の上乗せが行われているようです。

日本の国立大学の場合、授業料は入学時のものが卒業するまで保証されていましたが、新規に入学する人たちの授業料は毎年更新され、年々高くなっていったのを覚えています。今では国立大学の授業料は私立大学と比べてそれほど魅力的ではなくなっているのではないでしょうか（除く一部の学部）。

アメリカの場合、公立大学は私立大学に比べて圧倒的に安いとはいえ、自らローンを組んで学費を払っている生徒には、こうしたエキストラの出費は大きく、今後もこうした事態が放置されると社会問題化しないとも限りません。

この記事の中でも触れられていましたが、ワシントンＤＣにあるジョージワシントン大学の授業料は$39,210、これに学生寮の代金を含めると年間$50,000を超えるそうです。この大学はお金持ちの子息が多いとはいえ、日本なら私立の医学部にでも通えそうな金額です。大学に通うのも楽ではありません。さらに高等教育（ＭＢＡやＰｈＤ）を目指すとなるともっとかかるわけですから。

それだけに大学の教育環境は日本に比べると圧倒的によいのも事実ですから、やはり日本の大学や大学院もそれなりにお金をかけないとアメリカのように魅力的な環境を作ることは難しいのでしょうね。



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世界のトップブランド１００

毎年この時期になると発表されるBusinessWeek誌によるブランド力ベスト１００について（タイトルをクリックするとオリジナルの記事が開きます）。

まずは「ベスト１０」から。Intelが５位から７位に落ちたため、TOYOTAとNokiaが一つずつ順位を上げたほか、McDonald'sとDisneyが入れ替わってますが、去年と顔ぶれは変わりませんでした。




お次は今回「新たにランクインしたブランドは？」といいますと、以下のようになっています。ここ数年、日本でもおなじみの会社ですね。



それでは「日本勢はどうか？」というと、予想通り"Nintendo"（任天堂）が大躍進です。"Nissan"（日産）は瀬戸際で残りましたが、このままいくと来年は圏外になりそうですね（＾＾；。『GT-R早く発売されないかなぁ？』なんてつぶやいたりして。



では「急成長のブランドは何か？」を見てみますと、やっぱり"Google"がトップでした。"Nintendo"と同様に話題を振りまいた"Apple"もベスト３に入っています。

驚いたことに第２位が"Zara"。スペイン資本のアパレルメーカー"Inditex"（インディテックス社）のブランドのひとつみたいです。 １９７５年に一号店がオープンして、今や世界に"Zara"だけで１０００店舗以上あるそうです。正直に申し上げますと、私この分野にはまったく疎く、今日まで"ザラ"なるブランド知りませんでした（＾＾；日本でもブレイクしているのでしょうか？




最後に「国別のブランド数」も見ておきましょうか。アメリカの調査ですからアメリカが多いのは当たり前として、日本勢もそれなりに頑張っています。ここで目を引くのがBermuda（バーミューダ）の『１』。"Accenture"（50位）というコンサルティング業務を中心とした総合企業（元はAndersen Consulting）の本社がここにあります。



自分の中では毎年恒例のブログネタになってますが、これも社会勉強（社会常識）の一つとして頭に入れておくと何かの役に立つかもしれませんね（＾＾）

2005年記事はこちら。
2006年記事はこちら。

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アメリカの肥満史

上のアニメーションGIFはDiggで話題になっていたここ20年ほどのアメリカの州別の肥満人口割合の推移です（出典 CNN.com、タイトルをクリックするとCNNのサイトが開きます。）。
*アニメーションGIFがうまく作動しないようなので、お手数ですが画像を別ウィンドウで開いて見てください。

最初の１０年はデータが不足しているので、実質１０年程度の変遷ですが、もの凄い勢いで増えてます。

ちなみにここでいう肥満は、BMI（Body Mass Index）で３０以上ですから『高度肥満』に当てはまります。

具体的には、身長１５０ｃｍで６７．５ｋｇ以上、１６０ｃｍで７６．８ｋｇ以上、１７０ｃｍで８６．７ｋｇ以上、１８０ｃｍで９７．２ｋｇ以上の人たちです。

２００４年の分布を見ると、ＢＭＩ３０以上の割合が人口比２５％以上の州（地図の赤い州）は、ミシシッピ州を中心にして西はテキサス州、東はウェストヴァージニア州（ＴＸ～ＭＳ～ＷＶ）まで広がっています。いわゆるディープサウスとかバイブルベルトとか言われる地域に重なっているように見えますが、東海岸（大西洋）に接した州（SC,GAなど）よりも東北に向かって延びています。

まあ、地域的な違いはあるにせよ、今や全米のほとんどの州で１５％以上の人が『高度肥満』なわけですから、これは日本人から見ると異常というしかありません。

それもそのはず、世界主要３０カ国の調査の中で、一番肥満の多い国が「アメリカ合衆国」で、一番少ないのが「日本」なのですから。（国別で肥満人口の割合を比較したグラフ）



上のグラフは『肥満（overweight、BMI25以上30未満）』も含めた割合のグラフですが、その差は一目瞭然ですね。（ソースはThe OECD Health Data 2006. OECD, Paris 2006.の孫引サイト）

原因はいろいろとあるのでしょうけど、乗り物の座席をはじめとして、標準体型を想定して設計されているものも、これではいろいろと不都合が出てくるのではないでしょうか。エレベーターだって１０年前に２０人乗れたものが１８人くらいしか乗れなくなっている可能性もありますよね？

飛行機だってエコノミーで両隣を『高度肥満』の人に挟まれたら、そこにいるだけで窒息しそうです。

そういえば先日スポーツ（NASCAR）観戦に行ったときに、あるアメリカ人がちょうどこの境遇にあって、あまりに狭苦しかったのか文句を言いたいだけ言い放って途中で帰ってしまいました。普通の体型でも狭いと感じるスペースでしたから無理もありませんけど。このままいったら近い将来は場所や用途によっては、体重別に料金を設定するようになるかもしれませんね（特に飛行機）。そうしたらアメリカ人ももう少しダイエットする気になるかもしれませんよ。

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ダイエット関連商品から

ネットで思わず次の広告が目に留まりました。

「貼るだけでやせる」

もちろんアメリカの広告（タイトルをクリックするとその広告が開きます）。

そんなうまい話ないだろと思って、とりあえず調べてみました。

この商品の元は "Hoodia（フーディア）"といってアフリカに分布する植物みたい。

• Wikipedia　http://en.wikipedia.org/wiki/Hoodia
• ウィキペディア　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%83%BC%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%A2

食欲を抑えるダイエット商品として、2002年くらいから出回り始めたらしいのですが、ググると日本でも商品として販売されてました。

本家Wikiを見てもらうとわかりますが、Hoodiaの成分のうち、"P57"といわれる成分にホルモン的な作用があるみたい。視床下部に働いて食欲を抑制するそうですが、その根拠となる論文では髄中（脳に直接注入）した効果を見ています。どう考えてもパッチを皮膚にはるだけで効果が出るとは考えにくいのですけど。

日本の「あるある」よりはマシとはいえ、これも同じ穴のムジナですね（これって使い方あってます？）。

去年、群馬大のグループから同じように視床下部に働いて食欲を抑制する"Nesfatin-1（ネスファチン１）"という物質が同定されました。

こちらも効果が認められたのは髄中（というか脳室内注入）です。ひょっとすると、いずれこれもダイエットサプリメントとして、喧伝されるかもしれません。要注意です。

薬もそうですけど、脳に効く成分の開発ってとっても難しいんです。

動物実験のようにずばり脳に直接投与できればいいんですけど、薬品や食品ってほとんどが経口で摂取されるので、有効成分が脳（中枢神経）に行き渡るには、大部分が消化されたのちに血液を介して到達することになります。

でも脳の血管は特別なため、たくさん摂ったからといって、必ずしもその成分が脳の神経そのものに行き渡るわけでないのです。だから、仮に脳室内投与で効果があったからといって、食べたり血管内に注射しても同じ効果は得られません。 ましてや皮膚吸収では。。。

以前にもブログに書いたことがあるんですけど、どうして健康食品（特にダイエット）の類はこうもインチキがまかり通るんでしょう？

花王のエコナ油やカテキン茶にしたって、根拠となる検証データをあたると、非常に危ういってことがすぐにわかるのですが、これらもすごい売り上げになってます。

まあ、占いとかもそうですけど、それに対して自分が価値を見出せるのであれば、別にそれを買うのは個人の自由ですし、そういうのがなければ社会もつまらなくなってしまうので、いいんですけど。

でもマスコミや識者は、最低でもあおる（斡旋する）などの行為をしてはいけないように思います。

サラ金やタバコのコマーシャルもそうですけど、倫理的に考えておかしいことがまかり通る世の中、やはり個人個人がしっかりと自分で判断することができるようにならないと、こういったインチキの類は永遠になくならないのでしょうな。

まあ、だまされるのも一種の幸せといえる場合もありますから、あんまり目くじら立てるのもなんですけどね。

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World's Happiest Countries

Business Week誌より『世界で最も幸せな国は？』（タイトルをクリックするとオリジナル記事が開きます）。

なんて魅力的なタイトルなんだろう、と思って見てみたのですが、ちょっと期待はずれ。University of Leicester（英）のサーベイの結果らしいですけど、統計学的とはいえ記事を読む限りはかなり偏った点数付けに感じました。詳しくはわかりませんが、こじんまりとした国が高得点になるようです。まあ８万人の声が反映されているそうですから、それなりに説得力はあるのかもしれません。

No.1に輝いたのはデンマーク。最下位はジンバブエとブルンジ共和国。アメリカは２３位、中国は８２位、インドは１２５位、ロシアは１６７位（全１７８ヶ国中）とのこと。残念ながら日本の順位はわかりませんでした。

ベスト１０の顔ぶれを見ると、ヨーロッパ（特に北欧）が多いですね。あくまでも一つの切り口ですけど、話のネタには面白いかと思いました。



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Toxic syrup ～ クスリにまさかの毒入り？！

本日の目に留まったニュース。From China to Panama, a Trail of Poisoned Medicine （NYTより）

薬品のシロップとして使われるグリセリンの代わりに毒性のあるジエチレングリコールが混入していたことが原因で多数の死者が出たことが報道されています。問題のジエチレングリコールは中国で製造されたもので、高価なグリセリンと偽って販売していたようです。

日本語のサイトだとこちらに詳しく書かれていました。アップデートの時期が昨年末になっているので、以前から報道されていたんでしょうけど、私自身は今回の事件のことはNYTの記事を見るまで知りませんでした。

ジエチレングリコールに関しては過去にもワインに混入されていた事件があったのを思い出します。

The New York Timesによれば、毒シロップの被害は、パナマを始めとして、製造国の中国のほか、ハイチ、バングラディシュ、アルゼンチン、ナイジェリア、インドで認められているようです。

1992年バングラディシュで起きた小児大量死亡事件をきっかけとして、当時途上国で働いていたBennish医師がクスリをアメリカに持ち出して調査をした結果、解熱剤にジエチレングリコールが混入していたことを発見し、1995年にBMJに発表したことから明るみになったようです。米国でも70年前にジエチレングリコールの混入した薬品によって100名以上が死亡するという事件があり、それ以来FDAによって厳しく規制されています。10年前ハイチで少なくとも88名の小児が死亡した事件の際にも、FDAの調査員が原因究明のため中国の製造元の調査を試みたそうですが、中国当局によって調査が阻まれ、その後1年以上経って許可が下りたときには、すでに工場は移転され記録は全て廃棄されていたらしいです。

しかし次第に中国政府も事態を深刻に受け止めるようになり、製薬工場の取り締まりの強化を始めたようですが、それでも関係者の話からはまだまだ規制は緩く「ザル（ブラックホール）」状態だそうです。

今回の事件の犯人であるWang Guipingは、2005年から偽グリセリンを作り始め、当初は自分で飲んで安全性を確認したようですが、より利ざやの大きいジエチレングリコールを混入するようになってからは、毒性を知りながら販売していたみたいです。この偽グリセリンが使われた薬品（Amillarisin A）が中国内で使われ、2006年に18名以上が死亡しています。

そしてそれから時を同じくして遠く離れたパナマでも原因不明の死亡者が多数出現し、その調査によってこの事件が明るみになっていったというわけです。パナマでは当初中毒患者は Guillain-Barre syndrome と診断されることが多かったようですが、発症頻度の高さや腎障害の併発それにその発症様式の違いから、ギランバレー症候群以外の疾患が疑われるようになり、Sosa医師を中心に詳細に調べられていったようです。初期の死亡者の多くは、60歳以上男性、糖尿病、高血圧で、その半数以上が降圧薬（Lisinopril）を服用していることが判明。しかしそれだけでは全ては説明がつきませんでした。心疾患で運び込まれたある患者にこのクスリを使用したあとから、この謎の疾患と同じ症状を発症したことがきっかけとなり、患者がクスリの副作用に対して咳止めシロップを同時に服用していたことから、シロップが疑われるに至ったようです。



これって立派な薬害ですよね？原因不明の疾患を診るときにはまずはクスリを疑うのが常識なのですが、発展途上国ではそれもなかなか難しいのでしょう。調査によってシロップが中国製であることは判明したわけですが、事件の経緯から見ても偽グリセリン作りはWangだけが行っていたわけではなく、それ以前から行われていたと思われます。このシロップは一度もテストされることなく流通していったそうです。スペインの業者を通した時点で製品保証は英訳され、元の情報はなくなってしまっていたみたいです。そこから購入する業者はそのラベルを信頼してしまうわけですよね。

薬品に限らず全てのものがグローバル化によって原産地の特定などが難しくなってます。日本でも産地偽装が明らかになった事件や製造工程の管理上問題があるのにそれを隠していた事件がいくつかありましたけれども、それも一歩間違えれば今回のような事件に繋がる可能性を秘めているわけです。最近アメリカでもペットフードに毒性のある化合物が混入していた事件がありましたが、これもすべて根っこは同じように思います。

薬品はともかく、日本のように食糧の大部分を輸入に頼っている国は、いくら政府が頑張っても全てを検査することは難しく、それらを管理する個々の業者の責任はこれからますます大きくなるように思います。たった一度の不運が命取りになることもあるわけですから、食の安全の問題は非常に大きな問題ですよね。結局はコストの安いものの方がリスクが高いわけですけど、流通経路が複雑になると必ずしもリスクとコストは逆相関しないように思います。それだけに絶対的な安全を手に入れるためには、消費者は口にいれるものをローカル化していくしかないのでしょうかねぇ？

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高齢者の交通事故のニュースから

アメリカの85歳以上の人口は現在約560万人、それが2030年には倍近い960万人に達する見込みです。高齢者の増加に伴い問題になっているのが、高齢者による自動車事故。Carnegie Mellon Universityの調査によれば、運転者数あたり（正確には保険に加入している自動車数あたり）の事故発生率はすでに10代のそれに近いところまで達しているようです。運転距離あたりの事故率では、75歳以上で10代と同程度になり、85歳以上ではその4倍近くと圧倒的に高くなっています。

私自身、アメリカにおける高齢者の生活実態についてよく知らないので、今後こうした問題がどうなっていくのかわかりませんが、アメリカのことですからうまいことこの問題に結びついたビジネスが生まれてくるのは想像に難くないです。ただ日本と違ってアメリカのほとんどの都市では自動車がないと生活できないわけですが、周囲からはあまりこの問題について聞こえてこないので、それほど大きな問題ではないのかもしれません。私が知らないだけという話もありますが。。。


アメリカに住んでいるとはいえ、交遊関係の狭い自分には、なかなかこの手の情報は入ってきません。ニュースを見ていても、日本ほど高齢者問題に関する記事は見かけないように思います。今後アメリカでもベビーブーマーの世代がリタイアし始めますが、さすがにそうなると年金問題や高齢者の医療費問題が噴出してくるのではないかと思ってますが、さてどうでしょう？すでに財政破綻しているアメリカが採る策はやはり切り捨てでしょうか？


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銃による犠牲者

バージニア工科大の事件が起きてから、アメリカでも銃規制に関する記事が散見されます。まあ、あちこちで書かれているように、この事件から何かが変わるということはないとは思いますけど。

USATODAY.comに載っていた統計値から。

アメリカで銃によって殺される人の数は平均すると毎日約３２人だそうです。このほかにも自殺や事故を含めると、銃によって命を落とす人の数は年間３万１３６人になります（National Vital Statistic Report, 2003）。内訳で見ると殺人件数よりも自殺件数の方が多いというのがちょっと意外でした。これが仮に日本だったとすると、人口が約１／３ですから、毎日１０名強ほどが銃の犠牲になっていることになります。これを思ったより少ないと感じるか、やっぱり、、、と思うかは人それぞれでしょうね

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Community College in Delaware County

昨晩、帰り道のクルマの中でラジオのニュース(NPR NEWS)を聴いていたら、以前住んでいた場所の近くにあるコミュニティカレッジ（コミカレ）で脅迫事件があったとのこと。２年前フィラデルフィアに来た当時は、このコミカレのＥＳＬに通うつもりで色々と調べたんだよなぁ。。。と、このニュースを聞いて思い出しました。結局は米国ノンレジデント（この場合はグリーンカード非保持者）の自分がクラスをとるためには、地域住民の倍以上もする授業料を払わなければならないために断念したのですが、英語の苦手な私が交渉のために電話やメールでやりとりをしたことが苦々しい想い出として残っているわけです（＾＾；

ニュースによれば、事件は先週木曜日にカレッジの複数の職員宛にＥメールで脅迫状が届いたことに始まりました。"to kill everyone at this damn school," と書かれたメールが２回届いたそうです。メールには月曜日か火曜日に武器を持ち込むと予告しており、コミカレでは金属探知機などを設置して厳重警備にあたったようです。メールをプロファイリングした人によればいたずらの可能性が高いようですが、先日バージニア工科大学で事件が起きたばかりとあってか当局側でも無視できなかったようです。一番迷惑をこうむったのは学生でしょう。The Philadelphia Inquireの記事（タイトルをクリックすると関連記事に飛びます）でも、生徒が不満を述べたインタビューがいくつか掲載されていました。

この手のブラフは厳しく取り締まってもらわないと、安心して暮らせませんね。だからといって予告なしで犯行されるのも困りますけど（＾＾；


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Tatooと州法

地元の新聞を見ていたらこんな記事が。
http://www.beaufortgazette.com/local_news/story/6487041p-5775939c.html

この記事によると2006年3月に州法が改正され、サウスカロライナ州でも刺青（tatoo）ショップを経営してよいことになったみたいです。

ということは、それまでは州内には Tatoo shop はなかったってことですか！？

さすが南部の先鋭州。こんなところにも宗教が影響しているようです。

解禁されてからこの１年で州内には３５店舗がオープンしたそうですが、郡内にはヒルトンヘッドの１軒だけ。道理でフィラデルフィアでは至る所で見かけたタトゥーショップが１軒も見当たらないわけです。 へぇーー。

しかし州法が改正され合法的に刺青をすることができるようになったとはいえ、この夏の営業開始に向けて出店申請をしているWillsさんに色々と難癖がついているようです。出店する場所等についても色々と厳しい規制があるようで、例えば教会から1,000フィート以内はダメとか、ネオンサインは使っちゃいけないとかあるみたい。

今まで考えたこともありませんでしたけど、おそらくは宗教によって刺青そのものが禁止されているんでしょうねぇ。

日本だと刺青している人って人口の１％もいないと思いますけど、 アメリカだと感覚的には裕に１％以上の人がTatooしている気がします。もちろん『背中一面に』とかじゃなくて、腕、足首、首周りに小さく文字やイラストを彫ったものが主流ですけど。最近よく見るのが、漢字（Chinese Character）の刺青。日本人には理解できない（しがたい）感覚ですけど、アメリカ人には漢字そのものがアートに映るらしいです。

以上、サウスカロライナ州豆情報でした。


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